電気自動車（ＥＶ）やプラグ・イン・ハイブリッド車（ＰＨＶ）に使用されている高性能でコンパクトな蓄電池に貯めてある電気を住宅で使う技術が開発されています。

具体的には、充電用ケーブルを（誤って触った時に感電しない構造とした上で）放電用としても利用できるようにする開発や、充放電スタンドの開発、バッテリーコントロールプログラムの開発などが含まれます。
まさに、「自動車が家の一部になる！」ということです。

特に、災害時や電力会社からの電力が停電等で供給されない場合でも、V2H（車から家に電気を流すこと）により、家の中では電気を利用することができます。また、夏場の電力不足の際には、商用電力のピークの抑制することにもつながります。
防災の観点からも安心・安全なシステムと言えるのではないでしょうか。

これからの省エネ住宅には、自動車もセットで考える必要もあるかもしれません。

"明日の予定は市民広場でイベントへ参加。天気予報は、終日快晴で、予想最高気温が18℃、降水確率は０パーセント。"

こんな状況で、自宅のＨＥＭＳから仕事中のスマートフォンへメールが届きます。

「明日のイベントへは、公共交通機関で出かけてはいかがですか？
電気自動車への充電は、今夜深夜電力を使うより、
明日の外出中に太陽電池で発電した電力を使用するのがベストです。
−　最近運動不足のようなので、健康のためにもおすすめです。」

このように、近い将来、ＩＣＴ技術と情報家電とＨＥＭＳシステムにより、あらたなライフスタイルへの提案が生まれてくると予想されます。

最近の家電製品の中には、センサーやコンピュータ技術を応用して、"賢い"機能を搭載した機器が増えています。これらのデジタル化やネットワーク化された家電は、「情報家電」と呼ばれています。

電力消費データを収集して、電力使用状況レポートや省エネアドバイスをしてくれる家電製品や、人の在・不在を感知して電源のオン・オフを自動的に行なったり、生活パターンを学習して自動的に消費電力の最適化を行なったりする家電製品です。ＨＥＭＳで考えると、前者が「表示」で、後者が「制御」です。

家電製品がすべてネットワーク化し、ひとつの情報端末で集中管理・コントロールすることで、省エネにつなげられるものと思われます。

最近の新聞を読むと、大手住宅会社で「スマートハウス」なるものが新商品住宅として掲載されています。

「スマートハウス」の明確な定義は無いのですが、例えば、太陽電池（太陽光発電システム）、燃料電池などのコージェネレーションシステム、HEMS、そして、電気をためることのできる蓄電池などの要素（設備システム）を搭載した、省エネルギー性の高い住宅を意味しているものが多いです。

別な言い方をすれば、エネルギーの需要と供給に関する情報をＩＣＴ機器でネットワーク管理することで、住む人のライフスタイルやニーズに応じて、生活のさまざまな場面で最適な制御がされるようにする住宅です。まさに、スマートな賢い住宅です。

しかしながら、コスト面も含め、すべての設備が完成形ではなく、現在も実証実験を通して設備そのものやシステム全体として進歩し続けています。よって、どの時点でスマートハウス要素を採用していくか、そしてバージョンアップしていくかはなかなか決めることができません。少なくてもある程度先を見越した準備をしていくことが現状でのベターな選択かもしれません。そして、その準備の１つとして、後からの工事がしにくい断熱強化などを加えておくことも重要であると思います。

今回は、最近話題になっている ＨＥＭＳ（Home Energy Management System）について紹介します。

ＨＥＭＳ とは、センサーや ＩＣＴ（情報通信：Information and Communication Technology）技術を活用して、住宅のエネルギー管理を行なうシステムで、目的は「表示」と「制御」です。いつ、どの部屋で、何に、どれだけのエネルギーが使用されているかを見える化するのが「表示」で、家の中の機器を一括でコントロールしたり、自動的にエネルギー使用量を最適化するのが「制御」です。

例えば、ＨＥＭＳ導入の住宅では、夏場の消費電力が多いような場合、それが、「①子どもが学校帰りの家につくころの日中15時から17時に冷蔵庫が何度も開閉されている」、「②一度にテレビとゲーム機の電源が入れられている」といったポイントが見えるようになります。
また、あらかじめ最大使用電力を設定しておくと、家の総使用電力が設定量に達した場合、遠隔操作または自動でエアコンの温度設定を変えたり、優先順位の低い家電製品の電源を切ったりすることができます。
さらに、電力使用量だけではなく、ガスや水道の使用量も合わせて表示するタイプのものもあります。

このように、「表示」と「制御」をすることにより、無駄をなくして1割、省エネ意識向上で1割、計2割程度のエネルギー削減が"生活の質（QOL：Quality Of Life）を落とすことなく可能と言われています。